マネーの窓口

マネー全般について元証券・銀行マンが難しいことを「シンプルに分かりやすく」解説します!

投資信託

アメリカ株全体に低価格で投資できる!「楽天・全米株式 インデックス・ファンド」はおすすめ投信です。

アメリカに上場している株式全体に、信託報酬0.1696%、取引手数料無料(ノーロード)、100円から、日本円で取引できる投資信託が誕生しました。 楽天投資顧問が販売を開始する「楽天・全米株式インデックス・ファンド」で、日本の運用会社からすると、黒船…

SBI証券、カブドットコム証券が「投資信託積立の買付手数料」を無料に!ネット証券の投信積立サービス拡充が続いています。

マネックス証券に続き、SBI証券とカブドットコム証券も投資信託積立時の買付手数料を実質無料にすると発表しました。 2018年から始まるつみたてNISAに向けて、ネット証券各社は一人でも多く顧客を獲得すべく投信の積立サービスを拡充、投資家にとっては歓迎…

マネックス証券が投信全銘柄において積立の買付手数料を全て無料とする「ゼロ投信つみたて」を開始!

ネット証券大手のマネックス証券が投資信託を積立で購入する際の買付手数料を全額キャッシュバック(実質無料)するサービスを開始しました。 対象銘柄は積立ができる投資信託全ての約970本で、買付金額などにも制限がなく100円〜の積立全てに適用されます。…

投資信託を「100円」から買付、積立できる証券会社が増えています。その証券会社とは?

つい最近まで投資信託を購入する際の最低必要金額は「1,000円〜」とする証券会社がほとんどでした。 楽天証券が2017年5月に投信の購入金額を「100円 」に引き下げる事を発表すると、他の証券会社も追随、今やネット証券5社が投信を「100円」で取引できるよう…

「投資信託協会」のHPが漫画や動画で投信を分かりやすく解説しているのでご紹介します!

「◯◯協会」という名のつく団体は、お堅い役所関連の組織が多く、HPはテキストメインで見ていて面白くないものが多いですが、「投資信託協会」のHPは投資初心者を強く意識しているようで、役に立つコンテンツが多くあります。 また太っ腹なことに、個人の方に…

銀行で投資信託の販売が増加。手数料を重視するなら投信を「銀行」で買ってはいけません!「ネット証券」がおすすめ!

2018年からつみたてNISAが始まることから、銀行は投信の営業に力を入れており、銀行の投信販売額が増えているとのことです。 群馬銀行は投信の積立を始めた顧客に対し1,000円をプレゼントするキャンペーンを実施、茨城の常陽銀行では行員の評価基準に投信の…

2018年1月から始まる「つみたてNISA」の対象となる投資信託は120本の予定。全て手数料無料です!

金融庁は来年から始まる「つみたてNISA」の投資対象となる投資信託が120本程度となる見込みだと発表しました。 現在、残高の多い投資信託は販売手数料が3%、信託報酬は1%〜2%(年間の運用コスト)のものが多数を占めています。 「顧客本位」の厳しい基準が設…

「楽天スーパーポイント」で投資信託を買付!楽天証券で新サービスがスタート

ネット証券業界2位の楽天証券が「楽天スーパーポイント」で投資信託を購入できるサービスを8月28日にスタートしました。 楽天市場や楽天カードを利用して貯まったポイントで投資信託を購入できるように。 特に楽天のヘビーユーザーの方にとっては利用する価…

「長期・分散・積み立て」が投資の基本!資産形成に投資信託を入れることも検討しよう!

少子・高齢化、人口減少が続く日本。さらなる経済発展のためには「貯蓄から資産形成へ」「貯蓄から投資へ」の流れを促進することが重要です。 アメリカでは長期・積立投資の普及によって国民の資産形成が後押しされ、経済発展の大きな原動力となっています。…

投資信託は株式のようにリアルタイムで取引できません!1日1回の「基準価額」にて約定します

NISAやiDeCoの認知度が高まり、投資信託を取引する方が多くなりました。 証券会社のコールセンターには日々、投資信託に関する様々な質問やお問い合わせが寄せられます。 投信をこれから取引しようと考えている方、また初めて取引した方は「投信も株と同じよ…

「ラップ口座(ファンドラップ)」での取引は絶対にやめた方がいいたった一つの理由

対面型証券会社が注力している商品の一つに「ラップ口座」があります。 営業攻勢をかけているだけあって、2016年12月末の残高は過去最高の6兆4,000億円、契約件数も50万件を超えています。 この数字を見て、正直ゾッとしました。なぜならこのラップ口座、証…

毎月分配型の投資信託の売却が購入を上回り、資金の流出が進む→毎月分配型の購入は控えた方がよいでしょう

以前は大人気で投信の売れ筋ランキングでは上位を独占していた毎月分配型の投資信託。 金融庁の「顧客本位」という大方針のもと、運用会社は新たな商品の開発・販売は自粛、既存の商品は売却が進み、今年の上半期では合計で202億円の資金流出となりました。 …

金融庁&森信親長官の「顧客本位」という方針を支持。日本の投資信託はおかしいところだらけ!

金融庁の幹部人事が7月10日に発表され、退任が既定路線だった森信親長官の留任が発表されました。 通常、金融庁長官は1,2年で交代となりますが、2015年7月に就任した森信親長官は異例とも言える三期目に突入します。 日経新聞の記事によると菅義偉官房長官か…