マネーの窓口

マネー全般について元証券・銀行マンが難しいことを「シンプルに分かりやすく」解説します!

投資信託の見えないコスト「信託報酬」に注意!保有しているだけで日々の基準価額から引かれます

f:id:kabuhack:20170502101306p:plain

NISAやiDeCoがスタートし投資家にとって、より身近な商品となった投資信託。

今やネット証券では100円から投信を取引できる会社もあり、2018年からはつみたてNISAがスタートするなど、今後も商品の低コスト化とラインアップの拡充が期待できます。

投資信託とは投信会社が投資家から集めた資金で株や債券などに投資し、そこから得た運用益や分配金を投資家に還元する金融商品。

個別株では難しい外国の株式や債券などにも間接的に取引できるため投資家から一定の支持を集めています。

しかし、投信を買う際に必要な販売(取引)手数料とは別に、「信託報酬」と呼ばれるコストを投資家は負担しなければなりません。

購入する際に必要な「販売手数料」については、購入価格の◯%と決められているので理解しやすいものの、「信託報酬」については仕組み上、分かりづらく理解していない方も多いようです。

ここでは、その投資信託の信託報酬について解説します。

投資信託の「信託報酬」とは?投信を購入する前に確認を!

信託報酬とは投資信託を購入し、保有している時に運用会社や販売会社に支払う運用コストのことで、株式の株価に相当する投資信託の基準価格から毎日引かれるものです。

販売手数料は証券会社により異なり、中にはノーロード投信ののように無料のものもありますが、信託報酬は販売会社毎の差はなくどこで取引をしても同じ料率となります。

信託報酬として引かれるコストは一般的に年率0.2%~2.5%となっています。

また、日経平均株価などに連動させるインデックス型の投信の信託報酬は低く、外国の債券や株式で運用するものは、運用・事務コストが高くなるため、信託報酬が高めに設定されることがほとんどです。

購入する時に負担する手数料とは異なり毎日基準価格から引かれるため、投資家からすると負担している感覚はないですが、信託報酬が2.5%の場合、100万円投資した場合は年間で2,5万円も負担することになるためバカにできません。

この信託報酬は証券会社(販売会社)のHPの投信ページやパンフレットに必ず記載されています。

投信を購入する際には、必ず信託報酬についても確認をするようにしましょう。