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投資信託の見えないコスト「信託報酬」に注意!保有しているだけで日々の基準価額から引かれます。

信託報酬

NISAやiDeCoがスタートし投資家にとって、より身近な商品となった投資信託。

今やネット証券では100円から投信を購入できる会社もあり、2018年からはつみたてNISAがスタートするなど、今後も商品の低コスト化とラインアップの拡充が期待できます。

投資信託とは投信会社が投資家から集めた資金で株や債券などに投資し、そこから得た運用益や分配金を投資家に還元する金融商品。

個別株では難しい外国の株式や債券などにも間接的に取引できるため投資家から多くの支持を集めています。

しかし、投資家は投信を買う際に必要な販売(取引)手数料とは別に、「信託報酬」と呼ばれるコストを負担しなければなりません。

購入する際に必要な「販売手数料」については、購入価格の◯%と決められているので理解しやすいものの、「信託報酬」については仕組み上、分かりづらく理解していない方も多いようです。

ここでは、その投資信託の信託報酬について解説します。

 

投資信託の「信託報酬」とは?

投資信託の信託報酬

信託報酬とは投資信託を購入し、保有している時に運用会社や販売会社に支払う運用コストのことで、株式の株価に相当する投資信託の基準価格から毎日引かれるものです。

運用会社からすると投信を運用するにあたり、事務手続きやシステムのコストがかかるため、その分を顧客に負担してもらっているのです。

信託報酬として引かれるコストは投信により異なり、一般的に年率0.2%~2.5%。

購入する時に負担する手数料とは異なり、信託報酬は毎日基準価格から引かれるため、投資家からすると負担している感覚はありませんが、信託報酬が2%の場合、100万円投資した場合は年間で2万円も負担することになるためバカにできません。

この信託報酬は証券会社(販売会社)のHPの投信ページやパンフレットに記載されています。

なお、購入時の手数料は証券会社により異なり、中にはノーロード投信ののように無料のものもありますが、信託報酬は販売会社毎の差はなく、どこで取引をしても同じ料率となります。

日経平均株価などに連動させるインデックス型の投信の信託報酬は低く、外国の債券や株式で運用するものは、運用・事務コストが高くなるため、信託報酬が高めに設定されることがほとんどです。

投信を購入する際には、必ず信託報酬についても確認をするようにしましょう。

また、投信を購入する際に利用する証券会社は販売手数料が高い対面型の証券会社ではなく、GMOクリック証券 マネックス証券 松井証券などのネット証券を利用する方が手数料の負担を抑えて取引することができます。

商品の品揃えも一般的にネット証券の方が多いので、対面型の証券会社で取引をしてきた方は対面→ネット証券に乗り換えることをオススメします。