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GMOとDMMが参戦!仮想通貨の採掘(ビットコインマイニング)とは?

ビットコインマイニング

インターネット関連事業の大手「GMOインターネット」とECサイトや証券・FXを運営する「DMM.com」が相次いで仮想通貨の採掘(マイニング)に参入すると発表をしました。

この2社はグループ内に、世界No.1を争うライバル会社(1位GMOクリック証券、2位DMM FX)を抱えていますが、ビットコインなどを取り扱う仮想通貨取引所の運営などを見据えて、仮想通貨のフィールドでも火花を散らすことになりそうです。

ここではGMOとDMMが新たに行うマイニング事業について、まとめてみました。

 

仮想通貨の採掘(ビットコインマイニング)とは?

仮想通貨の採掘

例えば株式の場合、顧客が株式を証券会社で取引をすると、そのデータは東京証券取引所に瞬時に転送され、取引所で約定すると証券会社を通じて顧客へ返すというデータの流れが発生します。

東証は膨大な取引データを処理するためのデータセンターを保有、さらに障害が起きた際のバックアップ体制も整えています。

ビットコインなどの仮想通貨の場合はどうでしょうか?

仮想通貨においても株と同様に膨大な取引が発生するため、取引の都度その記録を取引台帳に記録し、取引の連続性、整合性が失われないようにする必要があります。

仮想通貨の場合、株式でいうところの東京証券取引所のような全ての取引を管轄する場所はありません。

各取引を記録するために、世界中の業者や個人がマイニング(採掘)という作業を行っています。

マイニングとはコンピューターで世界中で行われる仮想通貨の取引データを計算したり記録することを意味します。

マイニングの作業は、ネットへの接続環境とマイニングするためのソフトをダウンロードするだけで誰もが行うことができ、パソコン内で稼働するソフトが自動でマイニングを行います。

そして、その対価としてビットコインを受け取ることができるのです。

マイニングのためには常にパソコンを稼働させておく必要があるため、電気代を消費します。

つまりマイニング作業によって「受け取るビットコイン-経費(電気代)」がプラスとなった場合、収益が発生します。

 

GMOとDMMが中国勢に対抗できるか?

マイニングは取引の記録を速く安定的に行う必要があるため、ハイスペックなPCの部品などが必要で、本格的にマイニング業務を行う場合はこれらの費用を負担する必要も出てきます。

そのため、電気代とパソコン部品が安い中国の会社が体育館のような大きな倉庫で大規模にマイニングを行っており、世界のマイニング事業の大半を占めています。

マイニング業務は個人や小さい会社が行うよりも、大きな会社がしっかり設備投資をしたうえで行うことで、費用対効果も高くなり仮想通貨市場の安定に寄与することが期待できます。

GMOの場合はすでにグループ会社で仮想通貨取引所「GMOコイン」を運営、今後はマイニングにて得たビットコインをGMOコインにて供給するとしています。

GMOの熊谷社長は北欧にデータセンターの拠点を開設するなど、マイニング事業に100億円を投資すると発表しました。

おそらくDMMも近く取引所業務に参入するでしょう。

現状、仮想通貨の取引所を運営しているのはベンチャー企業が多いですが、FXやにおいて実績のある両社が日本の仮想通貨市場を牽引することで、より健全な市場へと発展し、仮想通貨市場がより盛り上がることを期待したいです。

GMOコインは仮想通貨の現物だけでなく、仮想通貨FXの取引も行うことができ、さらに取引画面もシンプルで非常に使いやすく、おすすめの仮想通貨取引所です。 

www.kabu-money.com