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GMOとDMMが参戦!仮想通貨の採掘(ビットコインマイニング)とは?

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GMOクリック証券の親会社「GMOインターネット」とDMM.com証券の親会社「DMM.com」が相次いで仮想通貨の採掘(マイニング)に参入すると発表をしました。

この2社はFXの取引高において、世界No.1を争うライバル(1位GMOクリック証券、2位DMMFX)ですが、ビットコインなどを取り扱う仮想通貨取引所の運営などを見据えて、こちらのフィールドでも火花を散らすことになりそうです。

ここではGMOとDMMが新たに行うマイニング事業について、まとめてみました。

仮想通貨の採掘(ビットコインマイニング)とは?

株式市場の場合、顧客が株式を証券会社の口座内で取引をすると、そのデータは東京証券取引所に瞬時に転送され、約定すると証券会社を通じて顧客へ返すというデータの流れが発生します。

東証は膨大な取引データを処理するためのデータセンターを保有、さらに障害が起きた際のバックアップ体制も整えています。

ビットコインなどの仮想通貨の場合はどうでしょうか?

仮想通貨においても株と同様に膨大な取引が発生するため、取引の都度その記録を取引台帳に記録し、取引の連続性、整合性が失われないようにする必要があります。

仮想通貨の場合、株式でいうところの東証のような全ての取引を管轄する取引所はありません。

取引を記録するために、世界中の業者や個人が採掘(マイニング)という作業を行っています。

このマイニングは、ネットへの接続環境とマイニングするためのソフトをダウンロードするだけで誰しもが行うことができ、パソコン内で稼働するソフトが仮想通貨の取引を計算・記録することの対価としてビットコインを受け取ることができるのです。

マイニングのためには常にパソコンを稼働させておく必要があるため、電気代を消費します。

つまり「受け取るビットコイン-電気代」がプラスとなった場合、収益が発生します。

実際には取引の記録を速く安定的に行うために、ハイスペックなPC部品などが必要であることから、本格的にマイニング業務を行う場合はこれらの費用を負担する必要性も出てきます。

そのため、電気代が安くパソコン部品が安い中国の事業社がマイニングの大半を占めています。

マイニング業務は個人や小さい会社が行うよりも、大きな会社がしっかり設備投資をしたうえで行うことで、費用対効果も高くなり仮想通貨市場の安定に寄与することが期待できます。

GMOの場合はすでに「GMOコイン」という仮想通貨の取引所を運営、マイニングにて得たビットコインをGMOコインにて供給することができるようになります。

おそらくDMMも近く取引所業務に参入するでしょう。

現状、仮想通貨の取引所を運営しているのはベンチャー企業が多いですが、FXやIT業務において実績のある両社が日本の仮想通貨市場を牽引することで、より健全な市場へと発展し、仮想通貨市場がより盛り上がることを期待したいです。

(2017年9月14日追記)
GMOの熊谷社長は北欧にデータセンターの拠点を開設するなど、マイニング事業に100億円を投資すると発表しました。