マネーの窓口

マネー全般について元証券・銀行マンが難しいことを「シンプルに分かりやすく」解説します!

仮想通貨の基礎・始め方・取引方法のまとめ!「仮想通貨(ビットコイン)とは?」という方に分かりやすく解説!

仮想通貨

2017年は「仮想通貨元年」と呼ばれるほど、ビットコイン、イーサリアムをはじめとする仮想通貨の取引が拡大し、テレビには仮想通貨取引所のCMが流れるなど一気に注目を集めるようになりました。

今後は株式やFXのような主要の投資商品となるだけでなく、店舗での決済手段としても幅広く利用されることになるでしょう。

この仮想通貨の普及スピードに乗れなかった方もご安心ください!仮想通貨はまだ黎明期で、本格的に普及するのはこれからです。

そこでここでは、仮想通貨の基礎から取引方法まで投資初心者の方にとっても分かりやすいよう、一から解説をします。

このページを最後まで読んだ後は、仮想通貨初心者から脱却することができるはずです。ちょっと長いですが、じっくりと読んでみてください。

仮想通貨(暗号通貨)、ビットコインとは?

仮想通貨とは?

仮想通貨を理解するために、まず基本となる以下の5つのポイントを押さえましょう。なお、仮想通貨は「暗号通貨」や「デジタル通貨」と呼ばれることもあります。

仮想通貨は・・

  • インターネット上で取引することができる
  • 株やFXのように需要などにより価格が変動する
  • 中央銀行などの管理者が存在しない
  • 個人投資家は取引所にて円などの通貨と交換(取引)できる
  • 高度な暗号化技術が用いられ、セキュリティが万全
  • 実店舗での決済手段としても利用できる場合も
  • 世界で1,000種類以上の仮想通貨が存在している
  • 仮想通貨での資金調達(ICO)が企業にとって新たな資金調達手段に

仮想通貨はインターネット上で高度な暗号化がなされており、取引や送金の都度記録され、解読が不可能とされる安全な仕組みで成り立っています。

仮想通貨の中でも圧倒的に取引量が多いのが「ビットコイン(bitcoin)」で、ビットコイン以外の仮想通貨は「アルトコイン」と呼ばれています。

仮想通貨は現在、世界中で1,000通貨以上あるとされています。日本の取引所では、各取引所が選定した流動性や信頼性の高い通貨を取引することが可能です。

ビットコインは「ナカモトサトシ」という人物が2009年にその原理を発表し、その仕組みに共感した世界中のエンジニアなどが開発、普及させました。

ビットコインが発行される総量は2140年までに2100万ビットコイン(BTC)と決まっており、数に限りがあるため価値が高まるとその分、より高い値段で取引されるようになります。

2012年には1BTC=1,000円だったのが、2017年10月現在では1BTC=700,000円までに上昇しています。

このように仮想通貨は現金に代わる決済手段としてだけでなく、様々な用途にも活用できることから将来性が非常に高く、今はキャピタルゲイン(価格の値上がりにより利益)を狙った投資商品となっています。

仮想通貨のメリット・デメリットとは?

当然の事ながら仮想通貨はいいことばかりではありません。メリット・デメリットやリスクもしっかり理解することが重要です。

仮想通貨のメリット

  • 海外への送金や決済、両替の手数料が安く済む
  • 送金・決済が即時に完了する
  • 国や中央銀行の政策に左右されない
  • 店舗でも決済できる
  • スマホでのキャッシュレス決済が可能
  • 投資対象としてキャピタルゲイン(値上がり益)を狙える

仮想通貨のデメリットやリスク

  • 価格が変動するため損をするリスクがある
  • 仮想通貨の分裂などにより価格が下がるリスク
  • 信用力に乏しい仮想通貨が存在
  • 仮想通貨関連の詐欺なども発生

例えば現金であればATMから引き出す際に手数料が取られ、海外へ送金する際や外貨両替する際には高額な手数料を払わなくてはなりません。

財布は硬貨などで重く嵩張り、紛失するリスクも。

ビットコインであれば、スマホにウォレット(財布)をインストールすることで、店舗での決済に使用でき、送金も即時に完了、海外で使用する際も両替の必要はありません。

また決済手段としてだけでなく、最大の魅力は投資対象として有望であるということです。

取引量の多い仮想通貨は今後も価格上昇が見込まれ、その前に仮想通貨を購入することで、利益を得られることができます。

一方、投資に絶対はなく損をするリスクがあることも理解しなければなりません。

また、仮想通貨関連の詐欺事件も発生しているため、自身でしっかり勉強し正しい知識を身に付けることが重要です。

大学生など若年層を中心に「HYIP」などの仮想通貨関連の詐欺事件が日本でも問題になっていますが、絶対に深入りしないようにしましょう。

「絶対儲かる」「年利200%」「毎月のリターンが30%!」などという商品はこの世の中にはありません。

電子マネーと仮想通貨の違い

SuicaやPASMO、nanacoなど電子マネーは決済手段として普及し、今やなくてはならない決済手段になっています。

財布の中に何枚もの電子マネーを入れている方も多いと思います。

これらの電子マネーと仮想通貨の違いは「発行体」があるかないかということです。

例えば、Suicaであれば発行体はJR東日本、nanacoであればセブンアンドアイHDとなり、それぞれ日本円を事前にチャージして利用します。

一方、ビットコインなどの仮想通貨には発行体が存在せず、さらに仮想通貨自体が現金そのものの役割を果たしているのです。

また、電子マネーは個人間で送金したりすることはできませんが、仮想通貨であればウォレットを利用することで、個人間での送金なども可能です。

仮想通貨には値段が変動するというリスクもありますが、現金や電子マネー等のいい所取りをして利便性を高めた通貨とも言えます。

 

ビットコインが消失した「マウントゴックス事件」

マウントゴックス取引所

「仮想通貨」「ビットコイン」を聞くとネガティブな印象を持っている方は、この「マウントゴックス事件」に起因しているのではないでしょうか?

日本に拠点を構えていたマウントゴックスは、かつて世界最大の仮想通貨取引所でした。

ところが、2014年に480億円にも相当するビットコインが消失、CEOのマルク・カルプレス氏はサーバーがハッキングされてビットコインが盗まれたと主張しましたが、警察の捜査が進むと、顧客から預かっていた28億円の資産も消失していたことが判明したのです。

実際はマルク・カルプレス氏が横領していた可能性が高いことがわかり、現在も裁判が続いています。

これによりマウントゴックスは破産、この取引所で取引をしていた顧客は保有していたビットコインと預けていた資産を失ってしまったのです。

この事件は仮想通貨という新しい技術が用いられていたこともあり、多くのメディアなどに取り上げられ、仮想通貨やビットコインが怪しいというイメージを植えつけました。

ビットコイン自体にはもちろん問題はなく、マウントゴックスの資産の管理方法や現在問われている犯罪ありきの商売に起因しているのです。

なお一般投資家にとって当たり前の投資商品となったFX(外国為替証拠金取引)ですが、2000年代半ばのFX黎明期にはマウントゴックス同様に取引会社の詐欺事件などが発生し、顧客が損害を受けたことがありました。

その後、金融当局の規制やルール作りが整備・強化され、健全なマーケットになった経緯があります。仮想通貨においても同様の道を辿ることになるでしょう。

仮想通貨取引所は金融庁(財務局)への登録制へ

仮想通貨取引所

マウントゴックス事件が一つの契機となり、日本は仮想通貨の法整備を行い、2017年4月に「改正資金決済法」が施行、2017年10月からは金融庁・財務局の登録を受けた取引所でなければ仮想通貨の売買を提供することはできなくなりました。

取引所が金融当局へ登録を行うためには、

  • 資本金の額が1,000万円以上
  • 純資産がマイナスでないこと
  • 利用者の財産の分別管理の徹底
  • 年1回以上の外部監査の受け入れ

などの他に細かい審査基準が設けられ、その基準を全て満たし、さらに当局の認可が下りた業者でなければ取引所としての業務を行うとはできません。

2017年11月14日現在で、金融庁へ登録されている仮想通貨取引所は以下の11社となります。

※マネーパートナーズとSBIバーチャル・カレンシーズは、まだ仮想通貨取引所のサービスを開始していません。

仮想通貨の取引を考えている方は、必ずこれらの金融庁へ登録済みの取引所で取引をするようにしてください。

ビットコインで決済できる店舗は?

現在、日本国内において決済できる仮想通貨はビットコインのみとなっています。

ビットコインの他にも、「リップル(XRP)」はGoogleやSBIが出資しているだけでなく、三菱UFJ銀行など世界の大手金融機関が将来的な採用を表明しており、現金に代わる決済手段として期待されています。

日本でビットコインが利用できるのは、主要な企業ではエイチ・アイ・エス、ビックカメラ、メガネスーパー、チケットキャンプ、DMM.com、コインギフトなどで、個人経営の店舗も含めると2017年現在で30万店舗あるとされています。

特に飲食店やバー、外国人利用客、観光客が多い店などでは、ビットコインでの決済可能な店が多く、今後さらに利用店舗が増える見込みです。

なお、ビットコインを店舗で利用するためには、仮想通貨取引所で口座を開設してビットコインを保有するだけでなく、取引所などが提供するウォレット(財布)を別に作る必要があります。

ウォレットの種類も様々ですが、信用力に欠けるものがあるので注意が必要です。

日本最大手の取引所ビットフライヤーでは取引所機能だけでなくウォレットも提供、スマホにウォレットをインストールすることで、ビックカメラなどでビットコイン決済することができます。

ビットコインを取引するだけでなく、決済手段としても活用したい場合はビットフライヤーで口座を作ると一石二鳥です。

仮想通貨(ビットコイン)の取引方法、買い方について

仮想通貨の取引方法ですが、株式やFX取引の経験のある方であれば、ほとんど同じ仕組みなので、迷うことなく簡単に取引できるでしょう。

未経験の方も、「取引所に口座を開設する」→「取引所に入金をする」→「ログインして仮想通貨を選択し、取引する」という流れを順番に行うだけです。

ここでは一例として、仮想通貨取引所大手のZaif(金融庁登録済み)を例に仮想通貨の買い方の手順をご紹介します。

Zaifでの仮想通貨の取引方法

ビットコイの買い方

Zaifでは取引方法として「簡単売買」と「板形式」の2通りありますが、より一般的で買値と売値の差(手数料コスト)が少ない「板形式」にて取引を行います。

まず、Zaifにログインして画面右上の「取引」をクリックします。

すると画面中央に上図のような画面が表示されるので、取引する通貨ペア「ビットコイン/円」を確認し、「成行」をクリック、あとは買いたい数量(ここでは1BTCにて取引)を入力し、「買い注文」をクリックするとその時のレートで約定します。

ログインして、取引画面を表示、後は通貨ペアと注文方法(指値or成行)、取引数量を入力して発注するだけです。

Zaifの売買板

Zaifの売買板

「成行注文」とは、クリックした時点で取引されている価格で約定する注文方法で、ビットコイン/円の板が上図のような時には売気配値の652,260円で約定します。

なお「指値注文」とは、自分が指定した値段になったら約定する注文方法で、例えば新規で63万円の買い指値注文を入れた場合、上図の状況から売気配値が下がり、63,000円になったら約定します。

今すぐ買いたい(or売りたい)場合は「成行」で、もうちょっと自分にとって有利なレートになるまで待ちたい場合は「指値」とするのが一般的です。

なお、の取引所Zaifは売値と買値の差が小さく、取扱通貨も多く、システムも使いやすいオススメの取引所です。

仮想通貨の取引を検討している方は、取引所の口座開設と維持は無料なので、とりえあず複数の取引所で口座を開設してみて、実際の取引画面や操作性を試してみて使いやすいところで実際に取引することをおすすめします。

以下に、現在金融庁に登録されている日本国内の仮想通貨取引所の詳細を掲載しています。ぜひ参考にしてみてください。